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アメリカの戦争責任 戦後最大のタブーに挑む PHP新書 Kindle版
「本書はいつか通らなければならない道をあえて今、歩いてみようという試みをするものである」。戦後70年を経るなかで、これまで日本では数々の「戦争責任」が語られてきた。だが、そこで絶対的なタブーとして誰もが目を背けてきたテーマがある。それが、原爆投下の正当性に疑問を投げかける「アメリカの戦争責任」だ。そして、少しでもその問題に触れようとした人たちは、社会的に抹殺されてきた。しかし、その問題を直視することなくして、戦後の本質と真の平和を語ることはできない、と竹田氏は言う。なぜ、日米ともに原爆投下の正当性を疑うことは、タブーとされているのか。アメリカの教科書は原爆について、いかにそれを正当化し、子供たちに伝えているのか。そうした現状を踏まえながら著者は歴史を遡り、トルーマン大統領の目的が「原爆投下で日本を降伏させる」から「原爆投下まで日本を降伏させない」にすり替わった恐るべき史実を描き出していく。「ポツダム宣言」に仕掛けられた「日本が絶対に降伏できないような工作」とは、何だったのか。原爆を落とすのが先か、それともソ連参戦が先か……。終戦直前のドラマを知れば知るほど「原爆を落とすことで早く戦争を終わらせる」という「早期終戦・人命節約論」が、欺瞞に満ちたものかがわかるだろう。そうした「原爆神話」から目覚め、両国が先の大戦を反省してこそ、真の日米友好が築けるはず。気鋭の作家が自らの身を顧みることなく、戦後最大のタブーに挑んだ問題作。
- 言語日本語
- 出版社PHP研究所
- 発売日2015/8/12
- ファイルサイズ11273 KB
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- 販売: Amazon Services International LLC
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商品の説明
出版社からのコメント
はじめに
序章 占領下、アメリカ大統領を「戦犯」と呼んだ男
第1章 日本における戦後最大のタブー
アメリカ批判が「違法」とされた占領時代
無差別爆撃と原爆投下への是非はいまだに問えない
「イスラム国」を非難したオバマ大統領への違和感
第2章 原爆投下を正当化するアメリカの教科書
アメリカの教科書は原爆をどう記述しているか
トルーマン声明との共通点と相違点
「謝罪はもう十分・不要」と見なす現代アメリカ人
第3章 「無条件降伏」論が早期の終戦を妨げた
マリアナ諸島制圧で転換したアメリカの戦術
「マジック報告」が伝えた日本の和平工作
日本側を硬直化させた「無条件降伏」なる言葉
第4章 トルーマンの手中にあった四つの選択肢
アメリカが進めていた極秘計画「S-1」
核実験の日まで延長されたポツダム会談
優先された選択肢は「原爆投下」と「ソ連参戦」
第5章 なぜポツダム宣言から「天皇条項」は削除されたか
口頭の指示だけでなされた投下命令
投下回避の努力をしなかったトルーマン
スチムソン草案に横槍を入れたのは誰か
第6章 原爆投下前の対日参戦をもくろんだソ連
スターリンの署名がないと気づいた東郷外相
もし署名があったら日本政府はどうしたか
ソ連ではなくスウェーデンに仲介を頼んでいたら……
第7章 原爆でもソ連参戦でもなかった降伏の真相
日本を絶望の淵に陥れたソ連参戦の報せ
終戦を決定するように指示した昭和天皇
「原爆投下」時と「ソ連参戦」時の議論の違い
第8章 アメリカの行為は疑いなく戦争犯罪である
時とともに増えた「原爆で救われた人命」
「一〇〇万人」と最初に言い出したのは誰か
一〇〇万人の犠牲者を出す作戦に許可は下りない
終章 日米が真の友好関係を構築するために
おわりに
主要参考文献・引用文献
序章 占領下、アメリカ大統領を「戦犯」と呼んだ男
第1章 日本における戦後最大のタブー
アメリカ批判が「違法」とされた占領時代
無差別爆撃と原爆投下への是非はいまだに問えない
「イスラム国」を非難したオバマ大統領への違和感
第2章 原爆投下を正当化するアメリカの教科書
アメリカの教科書は原爆をどう記述しているか
トルーマン声明との共通点と相違点
「謝罪はもう十分・不要」と見なす現代アメリカ人
第3章 「無条件降伏」論が早期の終戦を妨げた
マリアナ諸島制圧で転換したアメリカの戦術
「マジック報告」が伝えた日本の和平工作
日本側を硬直化させた「無条件降伏」なる言葉
第4章 トルーマンの手中にあった四つの選択肢
アメリカが進めていた極秘計画「S-1」
核実験の日まで延長されたポツダム会談
優先された選択肢は「原爆投下」と「ソ連参戦」
第5章 なぜポツダム宣言から「天皇条項」は削除されたか
口頭の指示だけでなされた投下命令
投下回避の努力をしなかったトルーマン
スチムソン草案に横槍を入れたのは誰か
第6章 原爆投下前の対日参戦をもくろんだソ連
スターリンの署名がないと気づいた東郷外相
もし署名があったら日本政府はどうしたか
ソ連ではなくスウェーデンに仲介を頼んでいたら……
第7章 原爆でもソ連参戦でもなかった降伏の真相
日本を絶望の淵に陥れたソ連参戦の報せ
終戦を決定するように指示した昭和天皇
「原爆投下」時と「ソ連参戦」時の議論の違い
第8章 アメリカの行為は疑いなく戦争犯罪である
時とともに増えた「原爆で救われた人命」
「一〇〇万人」と最初に言い出したのは誰か
一〇〇万人の犠牲者を出す作戦に許可は下りない
終章 日米が真の友好関係を構築するために
おわりに
主要参考文献・引用文献
著者について
作家
登録情報
- ASIN : B014DD0GYO
- 出版社 : PHP研究所 (2015/8/12)
- 発売日 : 2015/8/12
- 言語 : 日本語
- ファイルサイズ : 11273 KB
- Text-to-Speech(テキスト読み上げ機能) : 有効
- X-Ray : 有効
- Word Wise : 有効にされていません
- 付箋メモ : Kindle Scribeで
- 本の長さ : 235ページ
- Amazon 売れ筋ランキング: - 204,418位Kindleストア (Kindleストアの売れ筋ランキングを見る)
- - 180位国際法
- - 834位PHP新書
- - 1,331位法律 (Kindleストア)
- カスタマーレビュー:
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2023年6月12日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
知るべき内容です。
歴史は書き換えられます。
歴史は書き換えられます。
2023年11月13日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
日本人は、なぜ原爆か投下されたのか、を考えるべきだと、強く感じた。今の混沌とした世界を平和に導く指針は、その根底に見えてくる気がする。
2016年4月18日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
本書のテーマは、米国が主張するように、本当に、米国の原爆投下は戦争終結を早めたか、本土決戦による米国兵の戦死者を抑制できたかである。
著者の見解は、何れも否である。
日本への原子爆弾の投下が決定されたのは、終戦1年前の1944年 9月18日に米国大統領フランクリン・デラノ・ルーズベルト(FDR)と英国首相チャーチルとの間で締結されたハイドパーク秘密協定である。その協定は、マッハッタン計画による原子爆弾が完成した場合には日本に対して使用すると定めている。FDRの後を次いだトルーマン大統領は、スチムソン陸軍長官の下、暫定委員会を設置し、原子爆弾に関する政策を諮問している。この委員会は、天皇の存続を明確にしなかったポツダム宣言の立案に関与し、後の7月に国務長官に就任したバーンズがこの委員会を取り仕切っている。
この暫定委員会の議事録には、「目標の最終選択は軍の決定に委ね、爆弾は可能な限り迅速に日本に対して使用されるべきであり、事前警告は必要ない」とある。この諮問委員会の結論にトルーマンは承認を与えている。結局、日本に対する原爆の投下自体の決定は、1944年 9月のハイドパーク秘密協定により確定しており、その使用方法はポツダム宣言が発せられる前の1945年 6月に決定されていた。
そして、核実験が成功するまで、トルーマンは、日本に対する声明の発表とポツダム会談を延期した。当時の国務長官代理で戦争中の駐日米国大使グルーは、天皇の地位の保障を与える声明を出せば、日本は降伏する( 米国の主たる国家指導者はそう理解していた) ことをトルーマンに進言していたが、トルーマンとバーンズ国務長官は日本の無条件降伏に固執していた。理由は、日本が降伏する前に原爆を投下することを決定していたからである。
1944 年 2月のFDR、チャーチル、スターリンのヤルタでの会談(ヤルタ密約)により、ドイツの降伏後3月以内に、南樺太と千島列島のソ連への割譲の代償にソ連を参戦させることを決定していた。また、トルーマンは、日本が中立条約を締結していたソ連に、和平の仲介を依頼していることを知っており、日本に降伏の意思があることを知りながら、降伏条件の緩和を拒否し続けた。
核実験成功の翌日から、ポツダムにおいてトルーマン、チャーチル、スターリンによる会談が行われた(7月18日~8 月2 日) 。このポツダム会談の最中、ポツダム宣言が発せられる前の 7月25日に、原爆投下実施部隊の司令官スパーツに対して、マーシャル参謀総長とスチムソン陸軍長官の承認の下、「有視界飛行が可能な天候となり次第、広島、小倉、新潟、長崎の何れかを目標に最初の特殊爆弾を投下せよ、追加分の爆弾は準備が整い次第、前記の目標に投下せよ」との原爆投下指令書が伝達された。
その翌日、 7月26日にポツダム宣言が発せられた。当初の案では天皇の地位を保障する天皇条項が存在したが、それを削除し、最終の宣言には天皇の地位を保障しているのかいないのか不明確なものであった。トルーマンとバーンズは、天皇の地位を意図的に曖昧にして、この宣言では日本は受諾しないであうと認識していた。仮に、日本に降伏を勧めるのであれば、天皇の地位の保障を与えれば良かったのであるが(当然にそのことを知りながら)、降伏させずに原爆を投下させるためのポツダム宣言であった。ポツダム宣言を日本に拒否させておいて、原爆投下を実施する意図であった。
一方、原爆実験が成功し、原爆を投下すれば日本を降伏させることができるので、戦後のことを考慮するとソ連の影響を低下させておきたいため、ソ連の参戦は必要ではなくなった。したがって、ポツダム宣言の後、日本の考慮期間 1週間を設けた後、ソ連の参戦予定日 8月15日より前に原爆を投下する必要があった。結局、スターリンは原爆投下により日本が降伏することを予測してそれよりも前の 8月 9日に参戦した。
日本政府は、ホツダム宣言を基礎として、そのソ連に和平の仲介を佐藤駐ソ大使を通じて依頼しているが、ソ連は曖昧な態度で引き延ばしを図っている。日本が和平仲介をソ連に依頼していることをトルーマンとバーンズは通信文の解読により知っていた。そして、日本はポツダム宣言を拒否していないが、トルーマンは日本がポツダム宣言を拒否したと意図的に解釈して、ポツダム宣言が発せられる前に既に原爆投下実践部隊の司令官に出されていた原爆投下指令書の効力を停止させなかった。その結果、 8月 6日に広島に最初の原爆が投下された。
ポツダムから帰路にあったトルーマンは、原爆投下の報告を受け、報告したグラハム大佐に、「これは歴史上最も偉大な出来事である」と述べたとある。日本政府は原爆投下後もソ連に仲介の依頼を継続しているが、ソ連からの返答は、日本に対する宣戦布告( 8月 9 日午前零時) であった。その日に、長崎に原爆が投下された。ソ連の参戦があったにもかかわらずトルーマンは長崎への原爆投下を中止しなかった。
その後、日本政府は 8月10日にポツダム宣言は天皇の国家統治の大権を変更してはいないとの理解の下に、ポツダム宣言を受諾する旨をトルーマンに通知した。トルーマンとバーンズは、天皇の地位の保障を頑なに拒んできたにもかかわらず、長崎への原爆投下の後には、あっさりと、天皇の地位を保障する旨の回答( バーンズ回答) を日本に通知している。日本政府は、天皇の地位の保障がボツダム宣言で与えられたとして、正式にボツダム宣言を受諾した(8月14日) 。
さて、このような事実関係が明らかである以上、最初の 2つの命題の結論と、ウラン型とプルトニウム型との型の異なる2 つの原爆の投下の目的は明らかである。
著者の見解は、何れも否である。
日本への原子爆弾の投下が決定されたのは、終戦1年前の1944年 9月18日に米国大統領フランクリン・デラノ・ルーズベルト(FDR)と英国首相チャーチルとの間で締結されたハイドパーク秘密協定である。その協定は、マッハッタン計画による原子爆弾が完成した場合には日本に対して使用すると定めている。FDRの後を次いだトルーマン大統領は、スチムソン陸軍長官の下、暫定委員会を設置し、原子爆弾に関する政策を諮問している。この委員会は、天皇の存続を明確にしなかったポツダム宣言の立案に関与し、後の7月に国務長官に就任したバーンズがこの委員会を取り仕切っている。
この暫定委員会の議事録には、「目標の最終選択は軍の決定に委ね、爆弾は可能な限り迅速に日本に対して使用されるべきであり、事前警告は必要ない」とある。この諮問委員会の結論にトルーマンは承認を与えている。結局、日本に対する原爆の投下自体の決定は、1944年 9月のハイドパーク秘密協定により確定しており、その使用方法はポツダム宣言が発せられる前の1945年 6月に決定されていた。
そして、核実験が成功するまで、トルーマンは、日本に対する声明の発表とポツダム会談を延期した。当時の国務長官代理で戦争中の駐日米国大使グルーは、天皇の地位の保障を与える声明を出せば、日本は降伏する( 米国の主たる国家指導者はそう理解していた) ことをトルーマンに進言していたが、トルーマンとバーンズ国務長官は日本の無条件降伏に固執していた。理由は、日本が降伏する前に原爆を投下することを決定していたからである。
1944 年 2月のFDR、チャーチル、スターリンのヤルタでの会談(ヤルタ密約)により、ドイツの降伏後3月以内に、南樺太と千島列島のソ連への割譲の代償にソ連を参戦させることを決定していた。また、トルーマンは、日本が中立条約を締結していたソ連に、和平の仲介を依頼していることを知っており、日本に降伏の意思があることを知りながら、降伏条件の緩和を拒否し続けた。
核実験成功の翌日から、ポツダムにおいてトルーマン、チャーチル、スターリンによる会談が行われた(7月18日~8 月2 日) 。このポツダム会談の最中、ポツダム宣言が発せられる前の 7月25日に、原爆投下実施部隊の司令官スパーツに対して、マーシャル参謀総長とスチムソン陸軍長官の承認の下、「有視界飛行が可能な天候となり次第、広島、小倉、新潟、長崎の何れかを目標に最初の特殊爆弾を投下せよ、追加分の爆弾は準備が整い次第、前記の目標に投下せよ」との原爆投下指令書が伝達された。
その翌日、 7月26日にポツダム宣言が発せられた。当初の案では天皇の地位を保障する天皇条項が存在したが、それを削除し、最終の宣言には天皇の地位を保障しているのかいないのか不明確なものであった。トルーマンとバーンズは、天皇の地位を意図的に曖昧にして、この宣言では日本は受諾しないであうと認識していた。仮に、日本に降伏を勧めるのであれば、天皇の地位の保障を与えれば良かったのであるが(当然にそのことを知りながら)、降伏させずに原爆を投下させるためのポツダム宣言であった。ポツダム宣言を日本に拒否させておいて、原爆投下を実施する意図であった。
一方、原爆実験が成功し、原爆を投下すれば日本を降伏させることができるので、戦後のことを考慮するとソ連の影響を低下させておきたいため、ソ連の参戦は必要ではなくなった。したがって、ポツダム宣言の後、日本の考慮期間 1週間を設けた後、ソ連の参戦予定日 8月15日より前に原爆を投下する必要があった。結局、スターリンは原爆投下により日本が降伏することを予測してそれよりも前の 8月 9日に参戦した。
日本政府は、ホツダム宣言を基礎として、そのソ連に和平の仲介を佐藤駐ソ大使を通じて依頼しているが、ソ連は曖昧な態度で引き延ばしを図っている。日本が和平仲介をソ連に依頼していることをトルーマンとバーンズは通信文の解読により知っていた。そして、日本はポツダム宣言を拒否していないが、トルーマンは日本がポツダム宣言を拒否したと意図的に解釈して、ポツダム宣言が発せられる前に既に原爆投下実践部隊の司令官に出されていた原爆投下指令書の効力を停止させなかった。その結果、 8月 6日に広島に最初の原爆が投下された。
ポツダムから帰路にあったトルーマンは、原爆投下の報告を受け、報告したグラハム大佐に、「これは歴史上最も偉大な出来事である」と述べたとある。日本政府は原爆投下後もソ連に仲介の依頼を継続しているが、ソ連からの返答は、日本に対する宣戦布告( 8月 9 日午前零時) であった。その日に、長崎に原爆が投下された。ソ連の参戦があったにもかかわらずトルーマンは長崎への原爆投下を中止しなかった。
その後、日本政府は 8月10日にポツダム宣言は天皇の国家統治の大権を変更してはいないとの理解の下に、ポツダム宣言を受諾する旨をトルーマンに通知した。トルーマンとバーンズは、天皇の地位の保障を頑なに拒んできたにもかかわらず、長崎への原爆投下の後には、あっさりと、天皇の地位を保障する旨の回答( バーンズ回答) を日本に通知している。日本政府は、天皇の地位の保障がボツダム宣言で与えられたとして、正式にボツダム宣言を受諾した(8月14日) 。
さて、このような事実関係が明らかである以上、最初の 2つの命題の結論と、ウラン型とプルトニウム型との型の異なる2 つの原爆の投下の目的は明らかである。
2016年2月6日に日本でレビュー済み
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言いたいことはわかるが、だらだらと長くて読むのに疲れる作品でした。
2021年3月10日に日本でレビュー済み
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トルーマンとチャーチルが宰相としていかに愚かだったのかという事と、ロシアを信用してしまった日本の間違い。教科書では絶対に教えてくれないので、一読をお勧めしたい。
2020年12月23日に日本でレビュー済み
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私たち先祖、両親、祖父たちがアジアで悪いことをしてきたと、教育された私たちは、この本を読まなくてはいけません。
今の報道の間違い。
これからの日本の進むべき道を間違わない為にも、
また将来、正義の見方で居たい方!
必読です。
デマやフェイクに騙されてもいけません。
日本人は今、世界から必要とされております。
今の報道の間違い。
これからの日本の進むべき道を間違わない為にも、
また将来、正義の見方で居たい方!
必読です。
デマやフェイクに騙されてもいけません。
日本人は今、世界から必要とされております。
2020年3月21日に日本でレビュー済み
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ポツダム宣言を発するに至るまでの経緯の分析が圧巻である。ポツダム宣言は日本に降伏をさせないためのものだったというのだ。
アメリカはヤルタ会談でソ連の対日本参戦の約束を取り付けたが、原爆実験の成功によって、ソ連なしでも多くの犠牲を出さずに日本を降伏させる自信が出てきた。そういう状況を背景に、ソ連の力を借りずに終戦したい、しかし、終戦の前に原爆を使いたいというアメリカと、アメリカのその意図に気付いて日本参戦を何が何でも終戦前に実現しようとするソ連の動きがドラマのように語られている。
これまでの自分の知識では、勝ち目が全くないのにポツダム宣言を何故即刻受け入れなかったかずっと疑問であった。即刻受け入れないから原爆を落とされちゃった。馬鹿だなあとずっと思っていたが、その疑問が氷解した。
著者は、アメリカの原爆使用は民間人への無差別爆撃に当たるのだから戦時国際法違反であり、戦後70年以上経過し、あの戦争が歴史となってきた今、今後の日米関係を発展させるうえで改めてアメリカの戦争責任を問題にするべきであると述べている。
個人的には「アメリカの戦争責任」を論うことは、敗者である日本として虚しいことのように思う。例えアメリカに戦争責任があった所で、勝者であるアメリカが裁かれることはないのだから。
しかし、著者は、アメリカの戦争責任を論うことの意義を序文で以下のように述べている。
「先の大戦でアメリカがとった行動を検証することは、今後の日米関係をさらに発展させるうえで、いつか必ず通らなくてはいけない道である」と。
これはこれで、この通りだと思う。戦後70年以上経った現在、お互いに敵どうしであったことの憎悪とか賠償云々の話し等を抜きにして、当時のアメリカがとった行動を検証することは、両国の将来のため、又世界の将来のためにも有益なことだと思う。
以下の条件が整えばやる価値は大いにあると思う。
アメリカが戦争責任を認めた場合、とうとうアメリカが戦争責任を認めたと鬼の首でも取ったように大袈裟に報道せず(こういう報道がなされるとすれば、あの戦争はまだ歴史ではないということになる)歴史学の一分野の話しとして淡々と伝えられるということ。
アメリカが正義の主張を取り下げても、反日感情や人種差別感情の赴くところ仕方ない面もあったというかもしれないが、そういう発言があったとしても日本側が反発することなしに淡々と聞くということ。(反発するようではあの戦争はまだ歴史ではないことになる)
アメリカはヤルタ会談でソ連の対日本参戦の約束を取り付けたが、原爆実験の成功によって、ソ連なしでも多くの犠牲を出さずに日本を降伏させる自信が出てきた。そういう状況を背景に、ソ連の力を借りずに終戦したい、しかし、終戦の前に原爆を使いたいというアメリカと、アメリカのその意図に気付いて日本参戦を何が何でも終戦前に実現しようとするソ連の動きがドラマのように語られている。
これまでの自分の知識では、勝ち目が全くないのにポツダム宣言を何故即刻受け入れなかったかずっと疑問であった。即刻受け入れないから原爆を落とされちゃった。馬鹿だなあとずっと思っていたが、その疑問が氷解した。
著者は、アメリカの原爆使用は民間人への無差別爆撃に当たるのだから戦時国際法違反であり、戦後70年以上経過し、あの戦争が歴史となってきた今、今後の日米関係を発展させるうえで改めてアメリカの戦争責任を問題にするべきであると述べている。
個人的には「アメリカの戦争責任」を論うことは、敗者である日本として虚しいことのように思う。例えアメリカに戦争責任があった所で、勝者であるアメリカが裁かれることはないのだから。
しかし、著者は、アメリカの戦争責任を論うことの意義を序文で以下のように述べている。
「先の大戦でアメリカがとった行動を検証することは、今後の日米関係をさらに発展させるうえで、いつか必ず通らなくてはいけない道である」と。
これはこれで、この通りだと思う。戦後70年以上経った現在、お互いに敵どうしであったことの憎悪とか賠償云々の話し等を抜きにして、当時のアメリカがとった行動を検証することは、両国の将来のため、又世界の将来のためにも有益なことだと思う。
以下の条件が整えばやる価値は大いにあると思う。
アメリカが戦争責任を認めた場合、とうとうアメリカが戦争責任を認めたと鬼の首でも取ったように大袈裟に報道せず(こういう報道がなされるとすれば、あの戦争はまだ歴史ではないということになる)歴史学の一分野の話しとして淡々と伝えられるということ。
アメリカが正義の主張を取り下げても、反日感情や人種差別感情の赴くところ仕方ない面もあったというかもしれないが、そういう発言があったとしても日本側が反発することなしに淡々と聞くということ。(反発するようではあの戦争はまだ歴史ではないことになる)